米国防総省が「”UFO”は実在する」と言っているのに、なぜいまだに多くの人が”UFO”を冗談だと思っているのか?

アメリカ政府はUFOの存在を公式に認めていますが、メディアや科学者、一般市民の多くはこの問題を真剣に受け止めようとしません。

「この状況を変えなければいけない。」とGQは記事で述べています。

UFOは実在し、そしてそれを証明するビデオが存在しています。それこそが昨年、米国防総省が全世界に向けて発信した内容なのです。

2020年4月27日、米国防総省(DoD)は、米海軍のスーパーホーネット戦闘機の照準カメラから撮影された、2004年の1本、2015年の2本の合計3本の衝撃的なUFO映像を公開しました。

これらの映像には、高速で動き、航空力学の常識を覆すような飛行をする、奇妙な形の物体との接近遭遇が映されており、海軍パイロットの驚きの声(「あれは何だ?」)も含まれています。

この映像は、これまでメディアにリークという形で出ていましたが、政府が公式に本物と認めたのです。国防総省は「これまで出回っていた映像が本物かどうか、国民の誤解を解くために映像を公開した。」と公式声明で述べています。

2004年のUFO映像を撮影した海軍トップガン・パイロット(デイビッド・フレイバー中佐)は、空母ニミッツからの任務中に、滑らかで、丸みを帯びた白い物体をTic Tac(アメリカでは超有名なタブレット・ミント菓子)に似ていると表現しました。

複数のトップガン・パイロットによって目撃され、レーダーでも検知されましたが、従来の物理法則ではあり得ない動きを見せたようです。遭遇した海軍パイロットによると、この物体は翼もローターもジェット機の様な推進システムも見えず、赤外線カメラでは雲状排気煙も検出されなかったのです。

しかも、ソニックブームを起こすことなく瞬時に極超音速に到達し、高度5万フィート(15,000m)から100フィート(30m)まで僅か数秒で降下、急停止し、慣性がないかのように瞬時に方向を変えることができたのです。このようなことは、地球上の常識では本来あり得ないことです。

この常識を超えた動きを見せるUFOを目撃した、パイロットの一人であるデイビッド・フレイバー中佐(当時、米海軍ブラックエース戦闘飛行隊長)は、

「40フィート(約12m)の大きさの物体が、自分の操縦する動きに反応して動き、更にレーダーロックオンを妨害した後、猛スピードで急加速し、2秒もかからずに視界からあっという間に消えてしまった。私が18年間飛行してきて、その領域で見られるものは、ほとんどすべて見てきたが、信じられない速度で急加速するような物体は、この世界のものではないと思います。」

とABCニュースのインタビューで述べています。しかも、それは一度だけのことではありませんでした。ニューヨーク・タイムズ紙によると、2014年から2015年にかけて、海軍のパイロットはほぼ毎日のようにUFOを目撃していました。ある時は、空中衝突しそうになったこともあったようです。

2017年、ニューヨーク・タイムズ紙は、海軍のUAP(未確認空中現象)目撃情報と、それらの現象を調査するペンタゴンの秘密プログラム(AATIP:先端航空宇宙脅威特定計画)の存在を、一面トップのニュースとして報じました。それ以来、海軍のさらなるUAP動画(ピラミッド型のUFOが3機映ったナイトビジョン映像、更に海上をホバリングし、奇妙な動きで左右に移動した後、水しぶきをあげて海中に飛び込む様子が映っている)が登場し、「未確認空中現象:UAP」(未確認飛行物体(UFO)に代わる新しい公式用語)が深刻な話題になっています。

昨年7月、米国のマルコ・ルビオ上院議員はCBSニュースの取材に対し、「この問題(UAP)は国家安全保障上の緊急課題だ。私たちの軍事基地や軍事演習を行っている場所の上空を何かが飛んでいる。我々はそれが何であるかを知らないし、我々のものでもない。」と語っています。

翌月、米国防総省は「UAPの性質と起源についての理解を深め、洞察を得るため」に未確認空中現象タスクフォース(UAPTF)を設置しました。最も重要なことは、12月に米国議会が、国家情報長官と国防長官にUAP問題についての知見をまとめた報告書の提出を義務付ける法案を可決したことです。報告書は6月に提出される予定です。

公表されているのは氷山の一角で、予想以上に多くの目撃情報が存在。

この何十年もの間、UFOという存在は面白おかしく嘲笑されてきました。UFOという分野は、確たる証拠がないこと、裏付けのない目撃者、怪しげな写真、そして国家による否定と曖昧な姿勢によって定義されてきたのです。

その状況下、アメリカ政府がUFOの実在を公式に認めたことは歴史的な大転換であり、記念すべきことでもあります。「これまで公に認められてきた事件は、氷山の一角で公表されている以上の目撃例がある」と、元国家情報長官のジョン・ラトクリフ氏は最近語っています。

さらに、米政府関係者はこれらの物体を”地球外生命体”とまでは言及していませんが、それを否定しない関係者もいます。昨年12月、オバマ政権下で活躍したジョン・ブレナン元CIA長官が、UAPには「我々とは異なる形態の生命体」が関与している可能性がある。」と述べたのです。もしそうだとしたら、この地球上の科学、技術、宗教、経済、そして宇宙における我々の存在の認識に大きなインパクトを与えることになります。

しかし、UAP(未確認空中現象)はいまだに、ニュースキャスターが冗談のネタとして扱われることが多く、科学や学術の世界では、UAPは依然としてタブーであり、真剣に取り組む学者がいても、一般的に”フリンジ”(異端)とみなされてしまいます。

元国防総省の高官で、情報機関の重鎮でもある、クリストファー・メロン氏は、この問題について有意義な行動をとるよう働きかけています。今月ジョー・ローガン氏の番組に出演し、2017年のニューヨーク・タイムズ紙の一面に掲載された後、「議会のほとんどが誰も説明を求めなかった。この無関心ぶりに私は唖然とした。」と当時を振り返っています。

UAPが地球外のものでなくても、その影響は地震のようなものかもしれません。例えば、中国が次世代の常識を覆す最先端技術を発見し、アメリカの制限された空域を我が物顔で平気で侵害できるようになれば、それは正に世界のパラダイムシフトになります。それは正に悪夢です。

何十年にも渡ってUFOという存在の固着したイメージを払拭することは非常に困難です。しかし、NASAの火星探査の第一目標は、「生命の痕跡を探す」ことです。カリフォルニア大学バークレー校は、「Breakthrough Listen」という1億ドル規模のプロジェクトを推進しており、「地球外の文明の証拠を見つけること」を目的としています。クリストファー・メロン氏は、ジョー・ローガン氏に次のように語っています。

「私たちは、この地球上の空を飛び回り、レーダーに実際に映っている物体が、実は何者かが(地球に)探査機を送った物かもしれないのです。それなのに、科学界も政府も、あえて疑問を投げかけようとはしない。」

この姿勢を変えることが重要です。国家の安全保障のためだけでなく、UAPがこれまで不可能だった技術がある可能性があるのなら、人類はその背後にある真実を徹底的に調査する義務があるのです。

現状、シンプルな事実として、この地球上を飛び回る不明な物体が、「飛行物体」で「空中現象」であろうと、「未確認」の存在であるということです。

UFOは実在する?実在しない?という次元の話は過去の話で、今は一歩先に進んで「それらが一体何なのか?そして、何者が操縦しているのか?」ということなのです。

そろそろUAPに対する見方(偏見)を変える段階になった。と言えるのではないでしょうか。

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via GQ

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