POLITICOにUFOに関して興味深い記事があったので翻訳してご紹介します。米国ではもうUFOではなく、UAP（未確認航空物体）と呼ばれている事で、もういるとかいないというレベルではなく、確かに何かが飛んでいてそれは一体何なのか？という段階で、政府、軍を巻き込んで一歩進んだ議論になっています。数十年前には考えられない状況です。
※
下院国土安全保障委員会の共和党のトップは、謎の未確認物航空機の遭遇についてのより多くのデータを公式に要求した後、『海軍が未だに未確認航空機の報告についての情報を保留している』と非難しています。
ノースカロライナ州のマーク・ウォーカー下院議員は、情報・テロリズム小委員会のランキングメンバーで、7月にリチャード・V・スペンサー長官に、海軍が目撃情報の調査にどのような資源を投入しているかの概要を尋ねました。
彼はまた、当局者が主張を立証する「物的証拠」を発見したかどうか、またそれらを説明できる画期的な技術を導入した外国や民間企業を知っているかどうかも尋ねました。
海軍次官トーマス・モドリー氏は7月31日の簡単な書簡で、「海軍省はこれらの未確認航空機の遭遇、目撃報告を非常に真剣に受け止め、情報の記録とアカウントの完全な調査を続けている」と回答した。
しかしマーク・ウォーカー下院議員は、いわゆるUAP（Unidentified Aerial Phenomena）未確認航空物体（国防総省が伝統的な「未確認飛行物体」や「ＵＦＯ」よりも好んで使っている用語）について、海軍がより多くのデータを委員会に提供しようとしないように見えることに落胆していると述べた。彼は公に、この未知の航空機が米軍や領土に脅威を与える可能性があると懸念を表明しています。
『私は海軍次官がUAP（未確認航空物体）の遭遇が、完全に調査されていることを確認したことを賞賛しているが、米国の空域を飛行する優れた航空機がもたらす可能性がある脅威についての具体的な質問への回答がないことに不満がある 』と、ウォーカー議員は声明でPOLITICOに語った。
海軍のジョー・グラディシャー報道官は、議会からの情報提供要請には対応する用意があると答えた。『しかし、現時点では、この問題に関する新たな更新要求は受けていない』とEメールで語った。
UAP（未確認航空機）の報告に対する議会の関心は、国防総省が10年前にネバダ州のハリー・リード元上院議員によって設立されたプログラム（先端航空宇宙脅威特定計画AATIP）を通じて目撃情報を調査していたことが2017年後半にPOLITICOや他のニュースレッツによって暴露されて以来、関心が高まっています。
その中には、2004年、2015年、2016年にUSSニミッツとUSSセオドア・ルーズベルト戦隊に配属されたパイロットや、その他の乗組員によって報告された目撃情報が含まれており、既知の空力特性や物理の法則を無視しているように見える特徴を示す未知の航空機の映像も含まれていました。
ペンタゴンはまた、航空機がどのように動作するかを説明しようとする一連の理論研究に資金を提供しています。”超音速での物体の検出と高解像度追跡 “から “ワープドライブ、ダークエネルギー、および超次元の操作 “まで、その範囲は多岐にわたります。
いくつかの監視委員会の議会議員もまた、ここ数ヶ月の間に、国防総省に研究に関する機密のブリーフィングを求めてきました。
海軍は、目撃情報が無人の空中システムやパイロットのいないドローンによって説明される可能性を含めて、報告を真剣に受け止めていると主張しています。
海軍次官のモドリーのウォーカー議員への簡単な手紙は、例えば、”安価な無人航空システム(UAS 要はドローン)の広範な普及と利用は、ますます我々の飛行士のための空域の不一致を問題にしている “と説明しています。
モドリー海軍次官の回答には、海軍の飛行士は訓練区域で活動するUAPの出現頻度と位置を決定するための報告ガイダンスを提供されており、海軍は飛行士の安全に影響を与える可能性のある報告の追跡と、調査にリソースを捧げ続けていると付け加えています。
POLITICOは4月に、海軍が未確認航空機を報告するためのプロセスを更新したと最初に報じました。しかし、ウォーカー議員はドローンなどの無人機ではなく、UAPについて海軍に質問しました。
昨年6月16日のスペンサー長官への書簡の中でウォーカー議員は、目撃情報について次のような具体的な質問を投げかけた。『部局は今後も目撃情報を追跡し、調査するためのリソースを提供するのか？もしそうだとしたら、どのような手段を使っているのか？物的証拠やその他の方法で、これらの主張を裏付けるものを発見したのか？』
最近のインタビューの中で、ウォーカー議員は、ハリーリード元上院議員によって設立された先端航空脅威特定計画（AATIP）が2012年に正式に終了して以来、軍が何をしてきたのかを議会が知る必要があると考えていると述べた。『その計画は本当に終了しているのか？だとしたら、何か文書化されているのか？資源はどこから来ているのか？有権者やアメリカ国民が知りたがっている公正な質問だ。』とウォーカー議員は尋ねた。
ウォーカー議員はPOLITICOに、「ロシアや中国のような潜在的な敵対国が、航空宇宙技術で米国を凌駕している可能性があることへの懸念が主な関心事である」と語った。
『海軍が中国やロシアが、国家安全保障上の脆弱性を示す高度な航空宇宙技術を保有していると考えている場合、アメリカ国民は政府がそれについて何をしているかを知る権利がある。』とウォーカー議員は声明の中で述べています。
最近のインタビューの中で、元牧師でもあるウォーカー議員は、簡単な説明はないという可能性も受け入れていることも認めています。
“私の見方としては 米国政府機関がすでに知っていて、私たちが知らないことがあるとしたら？私は確かにこれらが私たちをどこに導くのかを見るためにオープンマインドを持っています。私たちはこの問題に留まります。」と回答している。
via POLITICO
※
この記事を読むと、バラエティ番組などでUFOを茶化している日本とはレベルが違う、真剣な議論がされている事に驚かされます。
しかも国防総省は、ダークエネルギー、ワープドライブ、超次元などの研究に資金を出している事も明らかになっています。おそらくこの辺りは、DARPA（国防高等研究計画局）も絡んでいるかもしれません。
今のアメリカでは、未確認の飛行物体が物理法則を無視したかの様に飛行（海軍レーダー技師の証言では、高度8500mから海面15mを僅か0.78秒で急降下して停止、その後、再び急上昇し飛び去る）、演習中の戦闘機とあわや追突寸前の様なニアミス事故まで起こしており、実際に戦闘機の赤外線カメラにもハッキリと撮影され、熱を発しない謎の推進システムで、音速の30倍で飛行しても、ソニックブームを発生せず、急停止も可能、海中も高速で移動し、人間の視界から隠れる機能もあるという事まで分かっています。
海軍もこういった目撃、遭遇などを報告する部署を立ち上げて、調査しているのです。しかも上、下院議員が事態を深刻に受け止め議論が活発にされています。
ウォーカー下院議員は、中国やロシアの革新的な推進システムの次世代航空機なら、大変な事だと国家安全保障の観点から真剣に懸念を表明しています。
しかし、敵機なら米の情報機関は大騒ぎでしょうが、米海軍のとぼけた態度、米空軍の静観姿勢からすると、やはり表には出せない革新的な推進システムで飛行する極秘の航空機の可能性は大ですね。飛行特性からも相当の先進技術だと思われ、表に出す事で航空機のあまりにも革新的な推進システムが公になれば、様々なエネルギー産業など経済システムへの影響を考えると、表に出したくても出せない事情もあるのかもしれません。それこそ国家安全保障上の理由に該当するかもしれません。もしくは本当に異世界の未知の物体なのかもしれません。
この一連の経緯を2020年5月28日(木) 午後10:00～午後11:00(60分)にNHKのBSプレミアム（BS103、BS104、BS4K 1）コズミックフロントで「UFOの真実」として放送されるようなので、ご興味のある方は是非見てみてください。
🔚
コメントを残す