TheTimes誌は、マイクロソフトにとって非常に大規模で重要な買収が、規制当局によって阻止された場合、XBOXはどうなるのか？という質問に、スペンサー氏は
“Xboxの将来にとって今回の買収提案は「要（かなめ）」ではなく、規制当局に買収が阻止されたとしても、ゲーム部門は存続していきます。ゲーム部門がアクティビジョン・ブリザードの買収に依存しているわけではありません。”
と述べています。
アクティビジョン・ブリザードの買収に関する規制当局の懸念の多くは、ソニーが「かけがえのないもの」と呼んでいる「コール・オブ・デューティー」シリーズを、マイクロソフトが所有、傘下に収めることになり、これによって将来的に独占される懸念からプレイステーションの競争力が低下するのではないか？という点が議論の的になっています。
スペンサー氏は、先週の記者会見で、
“ゲーム機ビジネスで70％ものシェアを持つゲーム機メーカーを、なぜ規制当局が保護しているように見えるのか不可解ですね。”
と述べています。
マイクロソフトは最近、ソニーに対し買収後「CALL OF DUTY」の新作が、XBOXで発売されるのと同日にプレステでも発売されるよう、10年間の法的拘束力を持つ契約を申し入れたと発表していますが、ソニーはこのオファーを頑なに拒否しています。
“競争は、私たちが強くなろうとすることです。コンソール競争が良くなることが、消費者にとって何らかの損害になるという根拠はありません。
なぜなら、私たち、ソニー、任天堂の3社がコンソール市場で健闘しており、それぞれが強みと独自のコンテンツと能力を備えていることは、消費者にとってより多くの選択肢をもたらすからです。
携帯電話のように、ゲーム機が2社しかない状況にはなりたくないですね。そして今、我々は3つの良いライバルがいるのです。”
ソニー、任天堂、マイクロソフトの3社が、より良いサービス提供を目指して競うことで、我々消費者（ユーザー）は多大な恩恵を得られるのは確かなのではないでしょうか？
実際、ゲームパスはXBOX、PCユーザーにとって大きな恩恵の一つでもありますので、個人的には大いに競争して頂きたいところです。🔚
via TheTimes
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